前のページ 1/2 次のページ

レンタルビデオとは、映画・アニメ・テレビ番組などの作品が録画されているビデオテープ・DVD(映像ソフト)を有料で貸すサービス。

◆ 概要

レンタルビデオ店は全国に数多くあるが、もともとレンタルビデオ業はレンタルレコード業に端を発している。レンタルレコード業は、レコードを借りた本人が自宅でカセットテープに録音することを暗黙の前提にしており、当初、著作権侵害の可能性があり、レンタル業その物が違法であると問題視されていたが、利用者の増大に伴いレコード業界と和解、レコード業界にレンタルレコード店が一定の料金を支払うことにより決着した。その後、映画ビデオにおいてもレンタルが始まった。ビデオの発売時期は、映画興行(ロードショー)の時期よりかなり遅れるとはいえ、映画館で見るより大変安価で自宅で好きな時に鑑賞できることや、またソフトを購入する場合と比べれば、さらに割安感があったことから、急速に売上を拡大していった。これにより家電メーカーは、再生機としてのビデオテープレコーダの売上を伸ばすことになる。

ビデオのレンタルを行う店(レンタルビデオ店)には、様々なジャンルのビデオが並べられている。特に、最新の人気映画以外に大きな場所を占めているジャンルに、成人向けビデオ(アダルトビデオ)がある。アダルトビデオはレンタルの回転が速くて利益率も高いため、レンタルビデオ店の経営にはたいへん重要な位置を占めており、中にはアダルトビデオ専門のレンタルビデオ店も存在する。

レンタル期間は、一般に「2泊3日」「7泊8日」などと表現される。料金は、かつては2泊3日で350円程度が一般的であったが、近年では新作(発売から概ね3ヶ月以内のもの)を除けば7泊8日で350円程度のことが多い。貸し出し時に決められた期間を超過して返却すると延滞料金を徴収される。

◇コピー防止と解除について

現在はほとんどのビデオやDVDと一部のCDにコピー防止措置が取られている。現在の日本の著作権法では、コピー防止措置を解除・回避してダビングすることは違法である(ダブルビデオデッキによるコピー防止信号を解除しないダビングは違法ではない)。なお、DVDのリージョンコードは、指定された地域外でのコンテンツの再生を制限するアクセスコントロール技術であり、厳密にはVHSの“コピーガード”のような、いわゆる“プロテクト”という位置づけではなく、これを解除することは著作権法上では違法性は無い。ただし、アクセスコントロール技術を回避するためのみに用いられる装置(例:リージョンフリーのDVDプレーヤー)やソフトウエアなどを配布することは、不正競争防止法で禁じられている。

◆歴史

1978年、アメリカのフィラデルフィアにレンタルビデオ第1号店が出店されたという。

◆ PPTシステム

レンタルのビデオテープが高価であることから、1990年頃からPPT(Pay Per Transaction)システムといわれる方式が登場した。これは映画の興行収入モデルをベースにしており、映画制作会社からソフト(=フイルム)の使用許諾を得たリース会社(=配給会社)は、レンタルビデオ店(=映画館)に対してソフトのリースを行い、レンタルビデオ店は貸出実績(=入場料収入)に応じて売上の中からロイヤリティをリース会社に支払い、リース会社は制作会社へ使用料を支払う。主にTSUTAYAが導入しているが、これは日本でPPTシステムを運営している最大の会社であるレントラックジャパンがTSUTAYA(カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC))の子会社であることに関係している。なお、ゲオ(GEO)の関連会社であるゲオサプライ(旧グレード・コミュニケーション)では同様のシステムを「レベニューシェアリングシステム(RSS - Revenue Sharing System)」と称している。

このシステムにおいて、制作会社は通常の販路ではソフトの売上が期待できない作品(いわゆるB級映画や劇場未公開作品)でもある程度の収入が期待でき、また作品ごとに貸出回数や客層などの統計情報を得られるメリットがある。

レンタルビデオ店では、1本あたり平均8000円 - 10000円かかる商品が1000円(レントラックジャパンの場合)、条件によっては0円(レントラックジャパンのPPT特別方式の場合。ただし通常の契約と分配率が異なる)で仕入れられるため、資産として購入するより安価にソフトを揃えることができるので、著名な作品は大量に投入して顧客の満足と売上を確保し、知名度の低い作品も少ないリスクで幅広いジャンルを投入してバラエティに富んだ売場で競合店との差別化を図れること、リース期間終了時には売上の良いソフトは買い上げて(1本1000円 - 1500円程度。この時点でロイヤリティの支払は終了する)自店の在庫とし、人気の無いソフトは返却して不良在庫としないメリットがある。

その一方で、通常は仕入にかかったコストを償却すれば以後の売上は全て店の利益になるのに対して、リース期間中は延滞料金収入も含めた売上から契約に応じて最低補償額以上のロイヤリティを支払わなければならないこと(レントラックジャパン方式の場合。セールの時でもTSUTAYAの貸出料金が一定の金額よりも下がらない理由のひとつ)、貸出実績を管理・報告する都合上POSシステムが必須となり導入にある程度の費用がかかること、そしてレンタルショップ側に有利な条件でリースされる作品には著名なものが少ない、などのデメリットもある。

◆ 近年の傾向

◇業界の変化

 貸出メディアの変化

2000年頃から、レンタルのメディアがビデオテープから、スペースを取らないDVDに殆ど移行つつある。DVDは省スペース以外にも、ビデオテープのように巻き戻す手間が必要ないこと、読み出しが非接触式のため繰り返し再生しても劣化が起きにくく画質・音質も良いこと、洋画では字幕・吹替毎に在庫を持つ必要もないなど、ユーザーとレンタルビデオ店双方にとって利点があった。これは特にTSUTAYAやGEOなどの大型店舗で顕著であり、逆に体力のない個人経営の小型店舗ではVHSが主流の店も存在する。VHSが主流の店の多くでは、現在廃盤となった貴重な映像作品などが存在し、容易にレンタル出来るというメリットもある。

DVD以外の規格では、2005年7月から、 PSPで見る映像コンテンツ、UMD Videoのレンタルも開始されていたが、利用者が少ないため殆ど見かけることはない。また、近年では日米の大型レンタル店でブルーレイのレンタルも開始され始めている(後述)。

DVDは、ビデオテープに比べると確かに機械的なトラブル(ビデオデッキへのテープの巻き込み、切断など)は起こりにくいが、データ記録面が常に露出しているのでメディアとしての堅牢性は劣るうえ、データを高密度に記録している構造上、1つの傷が致命的な影響を及ぼすことや、再生環境(家庭用ゲーム機やパソコン、中国や東南アジアで製造された安価な再生専用機など)によって「相性問題」が発生しやすいなど、再生不良のトラブルはかえって増加している傾向にあるとも言われている(特に、ディスクの取扱に慣れていない幼児 - 小学校低学年くらいの年齢層を対象にしたソフトや精密さが要求される1面2層のソフトにおいて顕著である)。

前のページ 1/2 次のページ

・レンタルビデオ page1

・レンタルビデオ page2